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37 名前：大槻聖 ◆nkg.2sWI0U ：2020/07/15(水) 20:35:26: >>35
統一性無し様も問題無ければ(場所的に)大丈夫かと
一応CSATの設定を投下しておきますので今後の参考等に

CSAT(シーサット)
正式名称は｢Canton Protocol Strategic Alliance Treaty｣であり｢カントン協定戦略条約同盟｣とも呼ばれる。
旧APC(アジア太平洋共同体)崩壊以降中国･大華は新たに自国をリーダーとした連合体の設立に熱心であったが続く欧州連合(EU)をモデルとしたアジア･ユニオン(略称AU)
戦略的軍事同盟(SDC)の崩壊を受け､アメリカ･リベリオンとのデタント(緊張緩和)によるウィンズロー･アコードへの加盟を行ったが
日本･扶桑を主導とする｢EPAC｣通称｢大東亜連合｣の設立により､東アジア地域における求心力･影響力の低下。それに続く経済政策の行き詰まり､国内情勢の不穏化等が発生。
これを打開するため大胆な開放政策を進めるとともに、｢ドローンを主体とするスマート兵器防衛条約｣としてウィンズロー･アコードに批准しつつ
PEU(汎ヨーロッパ連合)から離脱したロシア･オラーシャと新たな同盟関係構築を模索し、上海協力機構を母体として発展させたこの新しい同盟関係は
中国･大華のカントン(広東省)におけるカントン議定書サミットの頂点で結成された事からCSAT…カントン協定戦略条約同盟と呼ばれた。

相互防衛、世界的影響力の拡大、持続的な経済成長の目標に基づいたこの新しい同盟による連合体ブロックは､ここ10数年で目覚ましい経済的発展を遂げ
アジア、南米、北アフリカ全体での民間および軍事技術の共有への投資とパートナーシップの積極的な追求により､その影響力を日増しに拡大しており
EPACのみならずPEU(汎ヨーロッパ連合)､AFTA(アメリカ･リベオン大陸自由貿易協定)､OAU(アフリカ統一機構)等各大陸の連合体にとって重大な脅威となっている。

しかし順風満帆だったがCSATだが､南太平洋のホライゾン諸島における虐殺関与疑惑の告発。所謂｢エイペックスプロトコル｣以降､CSAT内における亀裂が表面化したものの
後に発生したホライゾン諸島におけるマラリアのパンデミックに対する迅速な処置により､CSATは再評価されホライゾン諸島との関係は好転。
ホライゾン諸島はCSATの積極的な支援を受け入れる事となりCSATの結束も強まった。
この他にもライバル連合体によってCSATの弱体化あるいは分裂を図る大小さまざまな活動が行われたが､現状のところ上手くいってはいない。

CSATにはCSAT加盟国の軍隊の他に｢CSAT機構軍｣(あるいは単にCSAT軍とも呼ばれる)が存在し､加盟国から人員や装備が提供されるほか､共同開発された兵器類も多数存在する
特に開発費やコストのかかる大型機動兵器(MSや可変戦闘機等)や内陸国が多い為海軍については加盟国の国軍でなくCSAT機構軍に集中配備され共有されるケースが多い様だ。
CSAT機構軍は加盟国以外にも地中海のアルティス共和国､太平洋のホライゾン諸島､南シナ海､北アフリカのモールデン島等世界各国に駐屯しており
こうしたCSATの拡張主義はかえって他の連合体を刺激､態度を固執させ､より軍事的な緊張状態を生み出す事態となっている。

主な加盟国
ロシア･オラーシャ　中国･大華ベラルーシイラン･ペルシアカザフスタンキルギスタジキスタンウズベキスタンパキスタン他

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